電気代の見直しというと、「新電力に乗り換えたほうが安くなりますか」と聞かれることがよくあります。たしかに、料金単価だけを見れば、切替によってメリットが出るケースはあります。
ただ、現場を回っていて感じるのは、契約先を変える前にまず確認したい数字があるということです。それが負荷率です。
負荷率が低いと、電気代は下がりにくい
負荷率とは、設備をどれだけムラなく使えているかを示す指標です。ピークだけ高く、普段あまり使っていない現場は負荷率が低くなりやすく、反対に安定して電気を使っている現場は高くなります。
負荷率(%)=【 平均電力(kWh) / 契約電力(kW) 】×100
高圧電力の料金は、毎月一定でかかる基本料金と、使用量に応じて変わる電力量料金で構成されています。
そのため、負荷率が低いと基本料金の比率が大きくなり、結果として1kWhあたりの実質単価が高くなりやすいのです。
つまり、負荷率が低いままだと、新電力に乗り換えても「思ったほど下がらない」ということが起こります。
負荷率を下げる“犯人”になりやすいのが空調
では、負荷率を下げてしまう要因は何か。
現場で特に多いのが、「空調のもったいない運用」です。
たとえば、こんなケースは珍しくありません。
・誰もいないのに空調が動いている
・設定温度が昔のままで見直されていない
・一部のエリアだけ暑いため、全体を強運転している
・デマンド制御が形だけになっている
設備自体は壊れていないため、つい見過ごされがちです。ですが、こうした運用の積み重ねがピーク電力を押し上げ、電気代をじわじわ悪化させます。
電気代対策は「買い方」だけでなく「使い方」も重要
電気代対策というと、「どの電力会社を選ぶか」という“買い方”に目が向きがちです。
しかし実際には、どう使っているかという“使い方”の影響も非常に大きいと感じます。
むしろ、空調の使い方を整えて負荷率を改善したうえで、料金メニューや契約先を見直すほうが、結果として筋の良い削減につながるケースは少なくありません。
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新電力の見直しだけでは解決しにくい課題も、空調運用の改善、電力監視、設備更新を組み合わせることで、より実効性のある形に変えていくことができます。
電気代の高止まりに悩まれているなら、まずは現場の使い方を見直すところから。
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